特待生制度

特待生制度について

本学院の特待生制度は、創立30周年記念事業の一環として設立され、学業成績が優秀な学生の支援を行っております。

新入学全員を対象に実施する「基礎学力試験」の結果をもとに、各学科より数名の特待生を選考します。

将来、医療･保険･福祉の分野で社会貢献したいとの高い目的意識を持って勉学に励んでいる学生を、特待生として支援します。前年度の学業成績をもとに、各学科･各学年より数名の特待生を選考します。

特待生コメント

特待生として自覚を持ち、国家試験合格のために頑張りたいと思います。

熊リハは、臨床工学技士になるという同じ夢を持つ仲間と協力し合い、切磋琢磨することのできる場所です。授業はグループ学習も多く、自分たちで積極的に学べる環境があります。また資格取得のために対策講義をしてもらえるなど先生方の手厚い指導とサポートが受けられます。患者さんに信頼されるような臨床工学技士を目指し、特待生としての自覚をもって日々、勉強を頑張りたいと思います。

授業料減免制度

授業料減免制度について

本学院では、家計状況の急変により、学費の納入が困難な学生を支援するために「授業料減免制度」を設けております。
意欲と能力のある学生が経済的な理由により修学を断念することなく、安心して学ぶことができます。

対象：家計状況の急変により、学費の納入が困難な学生のうち、勉学に対する意欲があり学業優秀と認められる学生。
※「熊本県専門学校授業料支援金」の給付対象として、県が定める要件に該当すれば、10万円の支援金も受けることができます。

高等教育の修学支援新制度

高等教育の修学支援新制度について

本学は高等教育の修学支援新制度の対象校として、文部科学省より認定を受けております。
この制度は、住民税非課税世帯およびそれに準ずる世帯の学生に対して、授業料（入学金を含む）の免除または減額及び給付型の奨学金により経済的な支援を行う制度です。

詳しくは、文部科学省「高等教育の修学支援新制度」及び日本学生支援機構「奨学金の制度（給付型）」よりご確認ください。

（社会人の方へ）「教育訓練給付制度」

教育訓練給付制度について

教育訓練給付制度とは
労働者の主体的なスキルアップを支援するため、厚生労働大臣の指定を受けた教育訓練を受講・修了した方に対し、その費用の一部が支給される制度です。

（厚生労働省）
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/jinzaikaihatsu/kyouiku.html

本学の臨床工学学科は、雇用保険法の ①「専門実践教育訓練給付金」及び②「教育訓練支援給付金」の給付対象学科です。

①「専門実践教育訓練給付金」
平成30年1月から拡充され、入学前に雇用保険に2年以上加入していた方を対象に、教育訓練経費（学生納付金）の50％が、雇用保険から支給されることになります。（ただし、年額上限は40万円まで、3年間で120万円を超える場合は120万円）

また、課程を修了（卒業）した人が、臨床工学技士の資格を取得し、卒業から1年以内に就職（一般被保険者として雇用された場合）すれば、教育訓練経費の20％が追加支給されます。（ただし、年額上限は16万円まで、3年間で48万円を超える場合は48万円）

※在学中と卒業後の支給を合計すると、最大168万円の給付になります。

②「教育訓練支援給付金」
上記の給付金を受給される方のうち、一定の要件を満たした方（45歳未満の離職者等）の訓練受講を支援するため、雇用保険の基本手当の80％相当が、雇用保険から支給されます。

奨学金制度

奨学金及び各種教育ローンのご案内

多くの学生が国や地方公共団体などの奨学金制度を利用して、それぞれの夢や目標に向かって頑張っています。
意欲のある学生が安心して学べるよう、奨学金制度、各種教育ローンのご案内をいたします。

振り込みについて

入学金･授業料等の振り込みに関して

平成19年1月4日から、本人確認手続きの法令の改正により、金融機関において10万円を超える現金の振込みを行う場合には、本人確認書類の提示が必要となります。
※ ATMでは、10万円を超える現金の振込みができません。

10万円を超える入学金･授業料などの現金振込みの際には、指定の振込用紙とともに、振込み手続きを行う方の本人確認書類（運転免許証、健康保険証、パスポートなど）をご用意の上、金融機関の窓口をご利用ください。

現金ではなく預貯金口座を通じて振込みを行う場合は、ATM･窓口のいずれにおいても、これまでと同様の手順･方法で振込むことができます。
※ 口座開設の際に本人確認の手続きが済んでいない場合には、窓口で本人確認書類の提示が必要となることがあります。

保護者の方などが、振込名義人（受験生･入学者など）に代わって振込みの手続きを行う場合には、金融機関から振込みの目的（入学金･授業料などであること）を尋ねられることがあります。

これはマネー･ロンダリング、テロ資金対策のための国際的な要請を受けて行われた法令の改正です。
詳しくは、振込みを依頼する金融機関にお問い合わせください。